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AIで災害時の異常を検知 Agoopと同志社大が研究

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異常事態による人の滞留などを検知

災害発生時に異常事態が起きている個所を人工知能(AI)を使って迅速に検知する研究を、株式会社Agoop(アグープ、東京都渋谷区)と同志社大学(京都市上京区)が共同で開始した。

施設や街の人の流れに関するデータを収集し、AIが通常とは違う人の滞留や流れが起きているエリアを検出。異常事態が起きている可能性がある地点を導き出す。

迅速に状況を把握することで、災害時の避難経路や避難場所、物資の供給といった意思決定が速やかにできるようサポートするという。

災害時のビッグデータ活用へ

アグープはソフトバンク株式会社の子会社で、ビッグデータ事業を手がけている。

2018年2月には、最短で10分前の人の流れを地図やグラフなどで分かりやすく表示するサービス「Kompreno(コンプレノ)」をリリース。道路の寸断による歩行者の滞留のほか、駅や避難所での混雑具合を一目で分かるようにした。

アグープが保有するデータは膨大で、通常時との比較などデータを活用するには複雑な分析が必要となるため、同志社大と共同研究を行うことになった。同大の文化情報学部統計科学研究室では、株価やマーケティング、スポーツなど幅広い分野のデータ解析を研究している。

両者は、共同研究を通して災害対策での位置情報ビッグデータの活用を進め、防災や減災に貢献するプラットフォーム構築を目指す。

(画像は写真ACより)

【参考】
※株式会社Agoop プレスリリース
https://www.agoop.co.jp/news/detail/20191218_01.html